…今後、夕方～明け方まで４輪車の運転はしないようにします。
例え、遠距離にある施設から緊急連絡が来ても、「明日伺います」と拒否しよう。
近場ならタクシーという手もあるが、身内親族の死に目に遭えなくても構わんわ、もう…
乗りものニュース 10月23日(日)10時0分配信
暗い夜間に交通事故が多いのは当然のこと。そのため、これまで自動車メーカーやライトのメーカーは、懸命にヘッドライトの改良を続けてきました。また、行政側も「夕方になったら早めにヘッドライトを点灯しよう」と言い続けてきました。しかしながら実際のところ、ドライバーのヘッドライトへの関心度は低いものでした。
ところが2016年9月、ヘッドライトへの注目度を高めるニュースが話題になりました。「夜間の対人交通事故の96％でヘッドライトがロービームだったので、ハイビームで走ろう」という報道です。なぜ話題になったかというと、「夜間にハイビームで走ったら、まわりがまぶしくて迷惑だろ」と反対を唱える人が数多くいたからです。
そもそも国家公安委員会による「交通の方法に関する教則」、いわば“教本”には、「街中はロービーム」「高速道路はハイビーム走行が基本だけど、対向車や前走車がいるときはロービーム」とあります。これに従えば、人が歩いている街中はこれまでロービームが当然なので、夜間の人身事故のときにロービームになっているのは当たり前。つまり前述のハイビーム推奨は根拠が乏しく、だからこそ、ハイビーム使用への反対を唱える人が多いのも当然といえるでしょう。
こうしたなか2016年10月20日（木）、警察庁が来年3月より「交通の方法に関する教則」に、「交通量の多い市街地を除き、ハイビームを使うべき」と明記する方針を固めたと、全国紙が伝えました。これまで言及のなかった郊外など街中と高速道路以外の道路についても、ハイビームを使用すべきということです。
とはいえ、こうした「ロービームだ、ハイビームだ」という議論は、もう少し時代が下がればなくなるかもしれません。なぜならヘッドライトが進化しており、そしていままさに、その普及の過程にあるからです。
まず、「夕方になったらヘッドライトを点灯させる」という作業自体が、あと少しでなくなります。2020年から新車にはオートライト装着が義務づけられました。夕方になり周囲が暗くなると、ヘッドライトは自動で点灯するのが当たり前になります。
この「義務化」が素晴らしいのは、その機能を夜間はオフにできないと定められたこと。これで新しいクルマに乗るドライバーは、ヘッドライトのオン／オフを気にしなくてよくなります。
次に「対向車や前走車がいるときは、自動でロービームに切り替える」という機能。これは2016年現在、ほとんどのメーカーに技術があり、「オートマチックハイビーム」などと呼ばれているものです。走行中はハイビームを基本として、対向車や前走車がいるときはセンサーが感知し、自動でロービームに切り替えます。つまり、ドライバーがハイ／ローを切り替える必要はありません。
そして、さらに進んだ技術としては、「対向車や前走車がまぶしくないハイビーム」というものがあります。
「ADB（配光可変ヘッドランプ）」や「ALH（アダプティブ・LED・ヘッドライト）」、「マトリクスLEDヘッドライト」などと呼ばれるそのヘッドライトは、ライト自体に工夫することで、対向車や前走車に光を当てないというものです。
方法としては2通りあります。ひとつは、「ヘッドライト内に動くシェードを組み込んで、光を当てたくない部分だけを遮光する」というもの。もうひとつは、「複数のLEDヘッドライトで、光をブロックごとに分けて投射し、対向車や前走車に当たる部分のLEDだけを消す」という方法です。
ポイントは、技術的にはすでに完成していて、普及はコストとの戦いだけということ。ある程度の時間が過ぎて、それなりの数が出回るようになれば、最後は爆発的な勢いで普及するのではないでしょうか。
たとえばアウディの「TTロードスター」は「LEDヘッドライト」を標準装備しますが、オプションメニューとして「マトリクスLEDヘッドライト」が選択でき、2016年10月現在、その差額は14万円です。これについてアウディジャパンは、将来のことに関し確実なことはいえないとしつつも、他社製品を含む「まぶしくないハイビーム」のヘッドライトについて、「時間はかかるかもしれませんが、確実に普及するでしょうし、そうすれば価格面にも反映されるでしょう」と話します。
「『マトリクスLEDヘッドライト』は、たとえば断続的に対抗車がくるような（その都度ハイ／ローを切り替えなくてはならない）高速道路などで特に便利です。ぜひ一度、お試しいただきたいと思います」（アウディジャパン）
こうしたヘッドライトの普及が進めば、ハイ／ロービームの論争など、過去の笑い話になるはず。意外と、2020年ごろには、そうなっているかもしれませんよ。